メンタルヘルスに不調を訴える人は大抵の場合、事前に何かしらのサインを出すことが往々にしてあります。そのため、この段階で職場側で気が付けば、休職に入る前に手を打つことが可能であり、結果的に職場へのダメージも少なくて済むことになります。

また、職場側が早期に気が付いたとしても対応が出来なければ意味がありません。労働安全衛生法で配置が義務付けられている産業医や産業保健師により、なるべく休職に至る前に悩み事を確認し、そのための的確な対応を職場が行うことで、職場での休職者を減らすことができるわけです。

昔に比べてうつ病等の精神疾患つまりメンタルヘルス不調者は増加傾向にあるとされます。これはうつ病の認知度が高まり、昔はさぼり病と言われていたものが、社会的に理解が広がったことが挙げられます。認知度が高まれば不調を我慢せずに早めに医療機関を受診して、結果的にメンタルにおける体調不良ということで休職に至ったりあるいは長期間の通院治療、投薬治療になっていくことを防ぐことにもなります。

このように患者が増加傾向のメンタルにおける疾患も、職場が相応に体制が機能していれば対応ができることから、精神疾患患者の減少につながるのではないかとも見られています。組織で対応をするためには産業医や産業保健師、職場の幹部職員による連携や対応力が欠かせませんので、組織として意識して対応ができるところは結果的に働きやすいことにつながると言えます。